プラットフォーム診断とは？必要性や費用、メリット、デメリットを解説

プラットフォーム診断とは？

プラットフォーム診断とはネットワーク上にあるサーバー、ネットワーク機器のOSやミドルウェアなどを対象に、その構造や構成、通信結果などを分析することで既知脆弱性や設定の不備に起因するセキュリティ上の問題を特定する診断手法です。

プラットフォーム診断を定期的に実施することで、システムの脆弱性を早期に発見し、セキュリティを強化し、潜在的な攻撃やデータ漏洩を防止できます。

プラットフォーム診断の必要性

プラットフォーム診断において発見される代表的な脆弱性には、Heartbleed、Shellshockなど、OSやミドルウェアの脆弱性が含まれます。これらの脆弱性は、適切な対策が取られていない場合に悪用され、システムの機密情報の漏洩や不正アクセスを引き起こす可能性があります。そのため、定期的なプラットフォーム診断が不可欠です。

プラットフォーム診断とペネトレーションテストの違い

プラットフォーム診断とペネトレーションテストはどちらもセキュリティを評価する手法ですが、目的は少し異なります。

プラットフォーム診断はネットワーク機器やOS、サーバ、ミドルウェアに対して既知の脆弱性や設定の不備等によるセキュリティ上の問題点がないかを調査し、深刻度を評価する手法です。 一方で、ペネトレーションテストはそれらの脆弱性に対して攻撃者の目線で攻撃を行い、実際に目的達成の可否を検証するためのテストです。

どちらもセキュリティ強化の一環として重要であり、それぞれの特性を理解したうえで選択または組み合わせて、セキュリティを向上させることが望ましいと言えます。

診断手法の違い

プラットフォーム診断の特徴

主な診断対象：
プラットフォーム診断の対象は、サーバやOS、データベース、ミドルウェア、クラウド基盤など、アプリケーションが稼働する環境そのものです。特に、OSのバージョンやカーネル、認証・権限設定、利用されているミドルウェアの脆弱性、クラウド環境のセキュリティ設定などが重点的に確認されます。これらはシステム全体の土台にあたるため、一度脆弱性が放置されると、アプリケーション層の防御をすり抜けて被害が拡大するリスクがあります。

手法：
一般的には、自動化された脆弱性スキャナを用いて既知の脆弱性（CVE、JVN、NVD など）に照らし合わせた検査を実施します。さらに、システム構成ファイルやレジストリ、アカウント権限設定などをレビューし、セキュリティポリシー違反や設定不備を洗い出します。近年ではクラウド特有のリスク（公開範囲の誤設定、ストレージのアクセス制御不備、IAM設定の甘さなど）を対象とする診断も増えています。これにより、システムを根幹から支える基盤部分に潜む既知リスクを効率的に検知できます。

推奨される活用シーン:
プラットフォーム診断は、システムの導入時や運用開始前だけでなく、定期的な点検として実施することが推奨されます。特に大規模なパッチ適用やOSアップデートを行った際、その適用結果を確認する場面で有効です。また、内部統制や外部監査のために、セキュリティ水準を定期的に可視化するニーズにも適しています。つまり、早期に「既知の穴」を塞ぐことで、重大なセキュリティインシデントを未然に防ぐのが主目的となります。

ネットワークペネトレーションテストの特徴

主な診断対象：
ネットワークペネトレーションテストでは、内部ネットワークと外部公開ネットワークの両方が主な対象となります。具体的には、ルータやファイアウォール、スイッチ、無線LAN、VPNゲートウェイなどのネットワーク機器、IDS/IPSといった侵入防御システム、そしてそれらが相互に接続された構成全体を含みます。単なる設定不備だけでなく、実際に攻撃者が侵入可能かどうかを確認するため、より実践的で広範な観点から調査されます。

手法：
一般的な流れは、まず外部から見えるネットワークサービスのスキャンやポート探索を行い、利用可能なエントリーポイントを特定します。その後、既知の脆弱性を突いた侵入、パスワードクラックやブルートフォース攻撃、権限昇格などを試行し、実際にどこまでシステムに侵入できるかを確認します。さらに内部ネットワークを対象としたテストでは、社内ユーザや内部不正を想定し、横方向への侵入（ラテラルムーブメント）や機密情報の取得可能性を評価します。自動ツールのみに依存せず、手動による攻撃シナリオのシミュレーションが多用される点が特徴です。

推奨される活用シーン:
ネットワークペネトレーションテストは、特に外部にサービスを公開するタイミング（新規サービスのリリース、システム刷新、クラウド移行直後など）に実施するのが有効です。また、大規模なネットワーク構成変更後や、セキュリティ対策の有効性を実際に検証したい場合にも推奨されます。さらに、内部犯行やマルウェア感染後の被害拡大を想定する場合にも、ネットワークを介した攻撃経路を事前に可視化できるため有効です。単なる形式的な確認ではなく、「現実の攻撃者が成功する可能性」を測ることができるため、経営層へのリスク説明や投資判断材料としても活用されます。

具体的な実施内容の比較

診断項目	プラットフォーム診断	ネットワークペネトレーションテスト
脆弱性発見	CVEデータベース照合による既知脆弱性特定	実攻撃による未知脆弱性含む侵入可能性検証
設定確認	設定ファイル・レジストリの静的チェック	設定不備を悪用した実際の侵入試行
認証システム	アカウント設定・パスワードポリシー確認	ブルートフォース・辞書攻撃による突破試行
ネットワーク	ポート開放状況・ファイアウォール設定確認	ポートスキャン・ファイアウォール迂回攻撃
権限管理	ユーザー権限・アクセス制御設定の確認	権限昇格攻撃による管理者権限奪取試行
暗号化	SSL/TLS設定・暗号化アルゴリズム確認	暗号化通信の傍受・復号化攻撃

プラットフォーム診断が必要な理由

プラットフォーム診断の目的

プラットフォーム診断の主な目的は、システムやネットワークに存在する潜在的な脆弱性を特定し、それらに対する適切な対策を講じることです。

定期的に診断を行うことで、新たに発見された脆弱性への対応や既知の脆弱性の確認を可能にし、セキュリティを強化することができます。

また、攻撃者の標的となるリスクを最小限に抑え、重要なデータやシステムの保護を確保します。組織がプラットフォーム診断を実施することで、セキュリティポリシーの遵守やコンプライアンスの要件を満たし、信頼性と可用性を高めることが可能です。

プラットフォーム診断の必要性

プラットフォーム診断の定期的かつ継続的な実施は、組織にとって不可欠であり、主に設定不備や既知の脆弱性への対応が必要な要因として挙げられます。

設定不備は、セキュリティを脆弱にし、悪意のある攻撃者に侵入の突破口を提供します。 そのため定期的に診断を行うことで、設定の不備を発見し、適切な設定に修正することができます。

また、既知の脆弱性への対応も重要です。攻撃者は常に既知の脆弱性を悪用しようとするため、これらの脆弱性への対策が不可欠です。定期的な診断によって、システムに存在する既知の脆弱性を特定し、適切なパッチや更新を適用することができます。

さらに、運用の過程で意図せず変更された安全でない設定も懸念されます。システムの運用は常に変化しており、新たな構成や設定が導入されることがありますが、これらの変更がセキュリティを危険にさらす可能性があります。定期的に診断を行うことで、これらの変更が安全かどうかを確認し、必要に応じて修正することができます。

プラットフォーム診断の種類

リモート診断

リモート型のプラットフォーム診断は、遠隔地からOSやミドルウェアの脆弱性を特定する手法です。専門家はインターネットを介してシステムを分析し、潜在的な脅威やセキュリティリスクを特定します。

一般的には外部からアクセス可能な、サーバー、ネットワークデバイス、データベースシステム、ウェブアプリケーションなど、組織の重要なITインフラストラクチャーが対象となります。

これらのシステムにおける脆弱性やセキュリティ上の問題を特定することが、リモート型のプラットフォーム診断の主な目的です。

オンサイト診断

オンサイト型のプラットフォーム診断は、セキュリティエンジニアがお客様のオフィスやデータセンターに直接訪問し、内部セグメントからネットワーク機器、サーバーなどのプラットフォームを診断する手法です。

一般的には特定のネットワークからのみアクセス可能な、サーバー、ネットワーク機器、データベース、ウェブアプリケーションなど、組織の重要なITインフラストラクチャーが対象となります。

これらのシステムにおける脆弱性やセキュリティ上の問題を特定することが、オンサイト型のプラットフォーム診断の主な目的です。

プラットフォーム診断の費用と料金体系

プラットフォーム診断(ネットワーク・インフラ診断)の費用は、診断対象となるサーバーやネットワーク機器の台数、ネットワーク構成の複雑さによって決定されます。

プラットフォーム診断の費用相場

プラットフォーム診断の料金は、主に「診断対象機器の台数」を基準に算出されます。

対象台数別の費用目安

• 小規模環境（1~10台）
  費用 : 50万円〜100万円
  対象 : スタートアップ企業、小規模オフィスのネットワーク診断に適しています。Webサーバー、DBサーバー、ファイアウォールなど基本的な構成が対象です。
• 中規模環境（11~30台）
  費用 : 100万円〜250万円
  対象 : 中小企業の本格的なネットワーク環境。複数セグメント、DMZ構成、冗長化されたサーバー群などが含まれます。
• 大規模環境（31~50台）
  費用 : 250万円〜400万円
  対象 : 大企業の部門単位や、複数拠点を持つ中堅企業のネットワーク診断です。
• エンタープライズ環境（51台以上）
  費用 : 400万円~
  対象 : 大規模データセンター、全社ネットワーク、複雑なクラウド・オンプレミス混在環境などが該当します。

※上記は目安です。診断内容や深度により変動します。

診断対象別の費用目安

• ネットワーク機器（ルーター、スイッチ、ファイアウォール）
  1台あたり : 3万円〜10万円
  設定の複雑さ、ポリシー数、ルール数によって変動します。
• サーバー（Windows / Linux）
  1台あたり : 5万円〜15万円
  OSの種類、インストールされているミドルウェアやアプリケーションの数で費用が変わります。
• クラウド環境（AWS / Azure / GCP）
  基本料金 : 80万円〜200万円
  使用しているクラウドサービスの種類、アカウント数、リソース数に応じて変動します。
• データベース
  1インスタンスあたり : 10万円〜30万円
  データベースの種類(MySQL、PostgreSQL、Oracle等)、データ量、レプリケーション構成などで費用が変わります。
• Active Directory
  基本料金 : 100万円〜300万円
  ドメインコントローラー数、ユーザー数、グループポリシーの複雑さが主な決定要因です。

プラットフォーム診断特有の費用決定要因

1. ネットワーク構成の複雑さ
   シンプルなフラット構造と、複数セグメントに分かれた複雑な構成では、診断の工数が大きく異なります。VLANの数、ルーティング設定、セグメンテーションの状況が費用に影響します。
2. 冗長構成・高可用性構成
   ロードバランサー、フェイルオーバー構成、クラスタリングなどの冗長化技術が導入されている場合、それぞれの構成要素を診断する必要があるため費用が増加します。
3. クラウドとオンプレミスの混在環境
   ハイブリッドクラウド環境では、それぞれの環境に適した診断手法が必要となり、工数が増加します。
4. 診断実施時間帯と稼働影響
   営業時間外や深夜・休日の診断実施が必要な場合、追加料金が発生することがあります。また、システム停止を伴う診断は、事前準備や調整コストが上乗せされます。
5. 設定レビューの深度
   設定ファイルの簡易チェックから、セキュリティベストプラクティスとの詳細な比較分析まで、レビューの深さで費用が変わります。
6. コンプライアンス基準への対応
   PCI DSS、FISC、CIS Benchmarksなど、特定の基準に準拠した診断を実施する場合、基準に沿った詳細なチェック項目の実施が必要となり、費用が増加します。

クラウド環境診断の特殊な料金体系

クラウドプラットフォーム診断は、従来型のオンプレミス診断とは異なる料金体系となります。

AWS環境の診断

• 単一アカウント・小規模 : 80万円〜150万円
• 複数アカウント・中規模 : 150万円〜300万円
• 組織全体・大規模 : 300万円〜600万円以上

診断対象 : IAM設定、セキュリティグループ、S3バケットポリシー、VPC設定、CloudTrail/CloudWatchの監査ログ設定など

Azure環境の診断

• 基本構成 : 100万円〜200万円
• エンタープライズ構成 : 200万円〜400万円以上

診断対象 : Azure AD、RBAC設定、NSG(Network Security Group)、ストレージアカウントのセキュリティ設定など

GCP環境の診断

• 基本構成 : 80万円〜180万円
• 複雑な構成 : 180万円〜350万円以上

診断対象 : IAM、VPCファイアウォールルール、Cloud Storage権限設定、監査ログ設定など

費用を抑えるためのポイント

段階的な診断実施

第1段階に外部公開サーバー・DMZ、第2段階に内部の重要サーバー、第3段階に一般業務サーバー・エンドポイントといったようにすべてのインフラを一度に診断するのではなく、優先度に基づいて段階的に実施します。

自動診断ツールの活用

初回は詳細診断を実施し、以降は自動ツールによる定期スキャンで変化を監視することで、コストを抑えながら継続的なセキュリティを維持できます。

スコープの明確化

「全サーバー」ではなく、「Webサーバー3台+DBサーバー2台+ファイアウォール1台」のように具体的に対象を定義することで、正確な見積もりと無駄のない診断が可能です。

クラウドネイティブツールの併用

AWS Security Hub、Azure Security Center、GCP Security Command Centerなどのクラウド提供のセキュリティツールを日常的に活用し、専門診断は年1〜2回に絞る方法もあります。

見積もり依頼時に必要な情報

正確な見積もりを得るために、以下の情報を準備しましょう。

• 診断対象の台数とOS(Windows Server、Linux、ネットワーク機器など)
• ネットワーク構成図(セグメント、VLAN構成)
• クラウド利用状況(AWS/Azure/GCP、使用サービス)
• 冗長構成・クラスタリングの有無
• 診断実施可能な時間帯(営業時間内/時間外)
• システム停止の可否
• 過去の診断履歴
• 準拠すべきコンプライアンス基準(ある場合)

まずは無料相談から

「自社のネットワーク規模でどの程度の費用がかかるか知りたい」「クラウド環境の診断について相談したい」という場合は、まず無料相談をご利用ください。ネットワーク構成図をもとに、最適な診断プランと概算費用をご提案いたします。

プラットフォーム診断のレポート例

プラットフォーム診断のレポート（報告書）は、診断の結果を文書化したものです。内容は診断対象の性質や規模によって異なりますが、一般的には以下のような内容が含まれています。

• 診断概要
  • 対象となるシステムやネットワーク機器に関する情報や診断を実施する目的など。
• 診断結果
  • 実施したテストケースやスキャンの内容、方法、結果に関する詳細な説明と発見された脆弱性に関する情報など。
• リスク評価
  • 検出された各脆弱性についての重要度や危険度の評価と各脆弱性が組織やシステムに及ぼすリスクや潜在的な影響についての評価など。
• 対策提案
  • 各脆弱性に対する具体的な対策や修正方法、およびそれらの優先順位の提案。

プラットフォーム診断に関するよくある質問とその回答

まとめ

私たちのネットワーク環境を構成するOSやサーバーといったネットワーク機器は世界中で利用されており、毎日のように新たな脆弱性や攻撃手法が発見されています。また、設定の不備により不用意に空いていたポートが攻撃者の攻撃対象・侵入経路となるケースもあります。

こうした重大なインシデントの発生を防ぐために定期的に診断を実施し、プラットフォーム上に潜む脆弱性を特定・修正する必要があります。

サイバーディフェンス研究所ではホスト単体のサービス挙動の確認や既知脆弱性有無の判定だけではなく、診断対象ネットワーク全体から得られる情報を総合的に活用し、診断対象の侵入可否を検証します。対象となるネットワークの仕様、構成、規模などを伺った上で最適なお見積りをご提案致しますのでお気軽にご相談ください。